せっかく優秀な人材を採用しても、その能力を十分に発揮できる環境を整備しないと、戦力化、定着にはつながりません。特に障がい者採用の場合、単に設備等の物理的な配慮を行っただけでは不十分というケースが多くあります。

一緒に働く同僚、上司はもちろん、社内全体で障がいへの理解を深めることが、障がいのある社員を含めたチームコミュニケーションの活性化を促し、組織としてのパフォーマンス向上につながります。
もちろん、障がいのある社員向けの教育も重要です。障がいの有無に関わらず、適切なタイミングで教育機会を用意することにより、社員の持てる能力を引き出し、伸ばすことが可能になります。

障がいがあることが理由で、社内での教育機会が限定されてしまっているケースもありますが、本人にとっても、組織にとっても大きな損失です。

社員の障がい、スキルレベル、ポジションに応じた各種研修プログラムを提供することが可能です。